近年では日本でもキャッシュレス化が進みさまざまな場所で現金以外の方法で支払いをしている光景が見られます。

コンビニやスーパーでの買い物でもカードや携帯電話をかざし電子マネーで決済をしている人も多くなりましたが、そんなキャッシュレスの先駆者となるのがクレジットカードといえるのではないでしょうか?

クレジットカードは買い物の代金を支払う際に使用することができ、後からクレジットカード会社から請求されるという後払い方式となります。

そのため「今、手元に現金がない」という場合にでもクレジットカードで買い物をすることができるためお金の代わりになるものといえるでしょう。

多くの方にとって『お金』は生活するために欠かすことができない存在であり、お金を稼ぐために仕事をしています。

しかしながら仕事をせず楽にお金を稼ぐ方法として多くの犯罪がありその手口も巧妙化しつつあるのです。

単純に強盗や恐喝をすればすぐにお金を手にすることはできますが、最近では街中にも防犯カメラが設置されるようになり摘発を免れることは難しいでしょう。

そういった粗暴な犯罪は極めて愚かであり、それらとは異なる知能犯は姿を現すことなく他人のお金を奪う犯罪を行っているのです。

そんな犯罪の手口のひとつに他人からお金を奪うのではなく、他人のクレジットカードを不正に使用し買い物をした商品を現金化する方法があることはご存知かと思います。

クレジットカードはお金ではありませんが、お金の代わりとして買い物の支払いの使用することができるため不正にクレジットカードを使用し購入した商品を現金化すれば事件が発覚するのはクレジットカードの請求時となるのです。

このようなクレジットカードを不正利用する犯罪の手口は今から20年以上前からありますが、その最新の手口について検証していきたいと思います。

過去のクレジットカードの不正使用の手口

過去のクレジットカードの不正使用

今から20年ほど前はまだそこまでインターネットが普及していない時代であり、携帯電話もスマートフォンではなく折りたたみが主流となっていました。

そのためクレジットカードでの買い物はネットショッピングではなくリアル店舗での買い物となります。

したがって当時のクレジットカードの不正使用ではクレジットカード自体がなければ買い物をすることができなかったのです。

では現在とは異なるクレジットカードの不正使用の手口について解説していきます。

盗難したクレジットカードの使用

他人名義のクレジットカードを不正に使用するもっとも単純な方法としては、クレジットカードを盗み使用する手口です。

ただこの「クレジットカードを盗む」というのもいくつかの手口があり

  • ゴルフ場やサウナのロッカーからの盗難
  • 泥酔者の財布からの盗難
  • 混雑した場所でのスリによる盗難

といったようにさまざまな場所でクレジットカードが盗難され不正に使用されているのです。

盗難による他人のクレジットカードの不正利用では所有者が自分の手元にクレジットカードがない時点で事件が発覚します。

つまり発覚した時点でクレジットカードでの不正使用がされていれば被害となりますが、その前にクレジットカード会社に連絡すれば未然に不正使用を防止できることもあります。

スキミングによる偽造されたクレジットカードの使用

クレジットカードが盗難されればすぐにクレジットカード会社に連絡し一時停止にすることは可能ですが、クレジットカードが手元にある状態でも不正利用されるケースもあるのです。

ではどのような場合にクレジットカードがあるにも関わらず他人がクレジットカードを使用できるのかといいますと、クレジットカードの磁気情報から偽造されたクレジットカードを作成し使用する方法となります。

このクレジットカードを偽造する手口は盗難よりも高度な技術が必要となりますが、クレジットカードの請求が届くまで不正使用されたことが発覚しないため成功確率の高い方法といえるでしょう。

クレジットカードを偽造するためにはまず、元のクレジットカードの磁気情報が必要となります。

では偽造されるクレジットカードの磁気情報はどこでスキミングされているのかといいますと

  • 中国系の飲食店でのクレジットカード決済
  • クラブやスナックなどでのクレジットカード決済
  • タクシーでのクレジットカード決済

といったように日常のクレジットカードでの支払いにスキミングが潜んでいるのです。

したがってクレジットカードをスキミングされないためには目の前で決済をしてもらうことといえるでしょう。

他人のクレジットカードを不正に使用する最新の手口

最新の不正利用の手口

クレジットカードには所有者の名前がローマ字で記載されており、男性の名前であればどんな男性でも使用することができるでしょう。

ただ男性の名前が記載されているクレジットカードを女性が使用するとなると、確実に本人のクレジットカードではないため不審に思われることは間違いありません。

しかし最近のクレジットカードが不正に使用されるケースというのはクレジットカードの名義に関係なく決済することが可能なのです。

では最近のクレジットカードの不正使用はどのような手口なのかといいますと、これまでの実際の店舗での買い物ではなくオンラインでのショッピングに使用するのが主流となっています。

インターネットでのショッピングは当然ながら男性か女性かを判断することはできません。

しかもネットショッピングでのクレジットカード決済に必要となるのは

  • クレジットカード番号
  • 有効期限
  • クレジットカードの名義

だけがあれば買い物ができるのです。

つまりクレジットカードを偽造するような高度な技術は必要なく、クレジットカードに書かれている情報さえわかればたとえ他人のクレジットカードであっても不正に使用できます。

そのため近年のクレジットカードの不正使用ではオンラインで決済されているのですが、不正に入手したクレジットカードで決済する場合には利用枠の残高を確認することができません

たとえば5万円分の利用枠しかないにも関わらず、10万円のクレジットカード決済をすれば当然、決済が通らないのですがその行為によって不正利用を検知され利用停止となる可能性が高いのです。

したがってクレジットカードの不正利用の最新の手口では一度に高額の決済をするのではなく1万円以下となる少額の決済を繰り返し行う傾向があります。

この少額決済の場合、たとえば毎月のクレジットカードの請求が3万円から5万円程度の方であればほとんど発覚することはありません。

なぜなら毎月のクレジットカードの明細をきちんと確認している方はほとんどいないからです。

つまりもしかしたら知らぬ間に何ヶ月もクレジットカードが不正に使用されているケースも少なくありません。

他人のクレジットカードを不正に決済するのであれば高額よりも少額の決済をした方が効率的であるため最近では1万円以下の決済が行われているのです。

不正にクレジットカードを利用されないためのセキュリティ対策

クレジットカードのセキュリティ対策

過去のクレジットカードの不正利用に対する予防策としては

  • 不審なお店ではクレジットカードで支払いをしない
  • 自分の目の前でクレジットカード決済をしてもらう
  • なるべくクレジットカードから目を離さない

といったようにクレジットカードを安全に取り扱うことによって偽造や盗難による使用を回避することができました。

ところが近年ではネットショッピングやインターネット上でのクレジットカード情報を登録する機会が増え、そういった企業から個人情報が漏洩してしまう可能性も否めません。

近年の個人情報が漏洩するケースとして

  • 企業に勤める従業員による個人データ流出
  • サイバー攻撃などによるハッキング
  • フィッシング詐欺などでの個人情報漏洩

等があり様々な角度から個人情報が狙われているのです。

したがってこれまでのように自分のクレジットカードだけを守っていても今のセキュリティ対策としては不十分となり、どこかでクレジットカードが使用されていることがあるかも知れません。

しかしながら近年の個人情報やクレジットカード情報を守るためのセキュリティ対策というのは抜本的なものはなく、クレジットカードを絶対に使用しない以外には少なからず危険があるのです。

もしも身に覚えのないクレジットカードの請求がきたら・・・

クレジットカード会社に通報

 

ではクレジットカードの請求書を確認したところ、身に覚えのない買い物や税金などの支払いがあった場合にはどのように対処すればよいのでしょうか?
当然ながらクレジットカード発行会社に連絡をし停止させるのが先決です。その後、本当に他人が使用したクレジットカード決済なのかを調査することになります。

不正利用などに対するクレジットカード会社側のセキュリティ対策があり

  • セキュリティーコードの入力
  • 3Dセキュア
  • 不正検知システム

といったものがあり、クレジットカードが不正に使用できないようにはなっていますが、それでも少額決済の場合には請求されることは少なくありません。

クレジットカードの明細に身に覚えのない少額の買い物が含まれていた場合にはそれも支払いをしなければならないのでしょうか?

原則的には不正利用された被害者の負担となることはありません

クレジットカード会社はこういった不正利用された場合などには保証されるようになっており調査で不正利用を装う決済でないことが証明されれば支払いを免れることができます。

ただしクレジットカード会社によっては調査段階では一度支払いを行い、後ほど返金されるというケースもありますのでクレジットカード会社に確認をした方がよいでしょう。

電子マネーやゲーム機など購入された商品が換金性の高いものの場合には調査に時間がかかることがあります。

したがってこのような被害に遭わないためには、クレジットカードの明細を毎月きちんと確認することが重要でありもし不審な決済があった場合にはすぐにクレジットカード会社に報告しましょう。

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